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頭痛・肩こり・腰痛・手足の痺れから、スポーツ傷害、半身麻痺までトータルサポートします。    トータルリハビリテーションセンター八王子

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リハビリと予防がこれからの日本の医療を支える

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トータルリハビリテーションセンター代表

友広 隆行 
Dr.Takayuki Tomohiro D.C., ATC

かつてトーマスエジソンは
THE DOCTOR OF THE FUTURE WILL GIVE NO MEDICINE BUT WILL INTEREST HIS PATIENTS IN THE CARE OF THE HUMAN FRAME,IN DIET,AND IN THE CAUSE AND PREVENTION OF DISEASE.” 
“将来の医学は人体研究が進むにしたがって、患者の骨格構造、栄養、健康管理と病気予防の関心へと発展し、薬物の処方は減少していくであろう” と予言しました。  

トータルリハビリテーションでは地域における全ての労働者、スポーツ選手、学生ならびに学校、メタボリック症候群(予備軍を含む)、および高齢者、障害者を対象に予防医療とリハビリテーションの素晴らしさと重要性を伝え、21世紀における最大の健康の鍵である‘Prevention’―予防をキーワードに日本の医療を根本から変革して行く場所です。 

21世紀に入り様々な物が著しい変化を遂げている中で、医療界もまた再生医療を中心に著しく変化を起こしています。日本医療は戦前からドイツ医療をベースにした‘細胞医療’を長く行ってきました。

すなわち、根幹を患者の受動的医療と対症療法がなし、各各細胞や臓器を丹念に調べ上げ、悪いところを治す、又は取り替える(移植)ことで治療が終了したと判断、そしてその後のリハビリにさして重点をおくことなく現在の日本医療は発展してきました。

しかし多くの医師が取り替える、または手術を行うだけでは疾病や障害が根本的に良くならない事に気づき始め、リハビリテーション/予防に赴きを置き始めたのは20世紀後半から21世紀になった後のここ10年にも満たないのが日本の現状です。 

かつて日本が世界に誇った国民皆保険制度はいまや財源すら確保できないものとなり、疾病や障害は全て受動的医療(パッシブケア)で治るもの、安価で高い医療技術が予防を行わなくても自分の健康を支えてくれる物だという幻想、誤解を国民に与えてしましました。 

しかも日本医療は、傾きかけているこのシステムに縛られているため、混合診療が行えない事はおろか、度重なる診療報酬低下を招いた結果、医師への負担が増え、外来患者を毎日こなすだけで精一杯、リハビリや予防など考えている時間さえなかったという‘現場事実’も日本が予防医療において欧米から著しい遅れをとってしまった大きな要因と言えるかもしれません。 

まず我々は‘リハビリテーション’とその延長線上に位置する‘予防’を同一の物と定義し、そしてリハビリテーション/予防を行って“良く”ならない障害、傷害はないと考えています。

現在の政府や企業は健康福祉を充実させるために、健康保険等に重点を置き、病気や傷害が起こってしまった後の処置や対処に巨額を投じてきました。これを受動的(パッシブケア)なアプローチと呼ぶとするならば、我々の行おうとしている予防アプローチは全く正反対のもの(アクティブケア)であり、能動的でそしてアグレッシブなものと考えていただくと分かりやすいかと思います。 

個々人との関係を密にする事によって、起こりうる可能性のある傷害や病気を先に対処してしまおうという事です。これによってこれまで政府や企業が投じてきた健康福祉及び国民皆保険にかかる費用が激減する事は明白であり、一方で個人個人の生産性も向上させます。 これには健康保険費用の減額、 長期欠席数の低下、労災請求数の低下、緩慢や遅刻数の低下、入院期間の大幅な減少などが含まれ、個人では自発性(Motivation)と自己評価(SelfEsteem)の向上、そして一番重要な、健康の維持ならびにQOLQuality Of Life)の向上など様々な利点がうみだされます。

周知の通り、アメリカでは医療費は高額で、3億人とも言われる全人口の約4割もの人が医療保険をもっておらず、そのため破産申請を行う6-7割の人はその高額な医療費によるものだといわれています。例えば日本では1ヶ月入院しても質の高い医療技術と安い医療費のおかげで、患者への請求が、さほどの額になることはありません。ですがアメリカでは医療保険がなければ、たった1ヶ月の入院でおよそ2-3千万円の請求がくるといわれています。それではせっかく命が助かってもさすがに明日食べていくことすらできません。ですからアメリカでは予防医療が発展するのです。アメリカでは予防を行なう事は自分を守る術の一つでもあるわけです。そして日本の患者さんの多くはその術を知らないだけなのです。   

 今現在日本におけるこの健康管理危機を打破し、未来ある子供達のため、我々は独自のプログラムと高い行動力をもって立ち上がるのは今しかないと考えます。  

これからも皆様のご指導、ご鞭撻の程、何卒よろしくお願い申し上げます。  

トータルリハビリテーションセンター
代表 友広 隆行


TOTAL REHABILITATION CENTERトータルリハビリテーション センター

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